平成28年度 自己点検・自己評価結果

当校では自己点検・自己評価を実施しております。この結果をもとに、よりよい学校運営に取り組んでいきたいと思います。

教育理念・教育目的

2.62
教育目標 2.79
教育課程経営 2.44
教授・学習・評価過程  2.46
経営・管理過程 2.25
入学 2.12
卒業・就学・進学 1.82
地域社会/国際交流 2.17
研究 1.47

※3段階評価: 3(当てはまる) 2(やや当てはまる) 1(当てはまらない)


課題・対策

Ⅰ 教育理念・目的

どのような考え方のもと教育理念が掲げられているか、新入職者が見てすぐ理解できるよう、またそれ以外の全職員もいつでも見返すことで理解・解釈に大きな個人差が生じないように文章化しておく。

看護師養成所を取り巻く環境も大きく変化している。期待する卒業生像に到達しているか評価し、あらためて教育の理念や目的、学生観などの見直しを行うとともに教育観を話し合い、明文化していく。

Ⅱ 教育目標

教育目標は理解できるが、どのような考えのもとに目標が挙げられたか説明文書がない。教育理念同様に誰が見てもすぐわかるように、作成あるいは過去の文書を確認し明確にしておく。

あらたな作成に至っては、現在の目標達成度評価しなければならない。到達レベルを検討し、いずれは指針にある明確な目標も作成していく。

継続教育は看護者にとって大切なものであるため、考えを示した文を教育理念や教育目標等の中に一文として入れることを検討していく。また、就職に関する指導方針も、設置主体の意向も含めて共通認識しておくことが必要である。

Ⅲ 教育課程経営

教育課程の検討は、委員会を設けることでより効果的に進めることができると考える。そこで一貫した活動ができるようにしていく。

教育課程の評価は、一部の授業評価実施のみである。もっと全体に拡大し、どのように改善していくか具体的方向を考えていく。

単位認定の方法や科目配列などの教育計画は、明記しているだけでは理解・浸透しないため、適宜説明の機会を計画していく。

研究活動は教育の質を向上させるための教員の義務である。時間の制約の中でも出来るもの、出来る方法から着手していく。また、教員間の調整により時間の捻出を工夫していく。

教育課程評価の体系と倫理規定について、自己評価委員会作成の要綱として整え、定期的に見直す事に加える。将来的に将来的に第三者評価についても検討する。

臨地実習における事故件数や内容の集計と分析を行い、学生への明示、教員、指導者間の共有により事故防止対策に反映させる。

Ⅳ 教授・学習・評価過程

授業・実習の展開過程として、領域別に複数の教員が話し合い指導技術の工夫ができるような体制を作る。(領域別会議の開催)

授業評価の考え方や計画を記載した評価要項は作成中である。完成後の活用により、評価の妥当性や整合性がみられると考える。

実習評価基準の見直し。学生が主体的に評価を活用できるよう評価表の内容を検討する。

Ⅴ 経営・管理過程

養成所としての主体的意図を明記した文書の作成。

学校管理にあたる者の考え方を示した文書の作成。

教職員が経営・管理にあたる者の考えをどのように理解しているか明確にしていく。

教職員・講師採用の判断基準を明文化する。

教員としての教育倫理を明文化する。

保護者に対してはブログ以外でも学校生活の状況を知らせする機会を行っていきたい。

中長期的計画の具体的計画を明確にしていく。

引き続き、自己点検、学校評価について職員一同学習を深め、組織的、体系的に取り組み、フィードバックを行い、カリキュラム運営、授業実践の課題や改善点を見いだしていきたい。また主観的な視点だけでなく、客観的視点の第三者評価を行い、公表できる体制をとる。

財政基盤の構造の理解や経営・管理過程への教職員の意見反映がなされていない場合があり、本校の財政基盤の基本情報について情報共有する必要がある。

学生はもちろん、教職員に対する福利厚生の一つとして、図書室や食堂利用時間の拡大や利用方法を検討する必要があると思われる。

施設設備について、教職員が理解し常に確認できるように、文章化や計画の貼り出し等を行う必要があると思われる。

学生寮の改修・メンテナンスは、関係施設と連携を密にし、現状の把握と修繕を行う必要がある。

継続して学生相談窓口の利用を推進していく。窓口があることでの利用しやすさなど、満足度調査を行うなど改善事項の有無を確認していく。

入学前学習の支援から、低学年の支援を見直し、一時的な学習ではなく、学力向上と学習習慣に確実に結びつくような改善が必要である。

Ⅵ 入学

管理規定には入試委員の規定があるが、入試委員が入試時期に入れ替わる事がある。入試前に規程に沿って入試委員会議を開き、過去の入試状況や在校生の状況を教育理念を踏まえて分析する必要がある。その分析を踏まえて選抜方針を協議し、妥当性を明確にする。委員会の結果は、委員以外へも伝達し職員への周知をする事で教員間での入学選抜に関する考えの統一が図れる。

Ⅶ 卒業・就学・進学

退学者、留年者の現状を分析し、選抜方法も含めた系統的な対策に取り組むことが必要である。

就職先や卒業生との情報交換を計画的に行い、卒業生の活動状況の把握と、人材養成の質を長期的な観点から評価する必要がある。

Ⅷ 地域社会・国際交流

地域交流に対する行事への参加を継続する。

学生が地域社会における資源を活用したり、地域行事に参加している状況をホームページへ公開する。

海外に関する情報が概ねインターネットの活用であり、外国の文献等に不足があるため、今後増やしていく必要がある。

海外留学や留学生の受け入れのニーズはこれまでになかったが、今後は個別に対応できる体制を整えていきたい。

Ⅸ 研究

研究への意識を高め、目標を設定して取り組む体制を整える。動機づけのために学会へ参加することも方法の一つとして検討する。

支援体制としては、費用は提出された計画書をもとに予算を組んでいく。課題は時間であり、研究に没頭できる余裕はないが、教員間の協力体制をはかるとともに、柔軟に個別対応できる体制を整えていく。


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